投資

【初心者向け】iDeCoって何?仕組みや節税効果を解説します。

iDeCoが最近話題だけど、どんなメリットがあるの?

節税効果があるっていうけど、どうなんだろう。

 

老後資産や将来の準備をする中で、

選択肢として出てくるのがiDeCo(イデコ)ですね。

 

iDeCoは、強制加入である年金制度とちがって、

個人が加入するかどうかを選べる「私的年金」のひとつです。

 

iDeCoの最大のポイントは税制優遇の幅が広いことです。

 

具体的には

・掛け金が所得控除の対象となる

・運用益には税金がかからない

・受け取り時も控除が適用される

など、これだけ税制優遇されるのは、非常にまれです。

 

僕も、2020年からiDeCoの投資をはじめて実績を公開しておりますが、今のところ順調です。

iDeCoの運用実績
【ブログで公開】iDeCo(イデコ)の運用実績(2020年9月)

続きを見る

 

ということで、今回のブログ記事では、

初心者向けに、わかりやすく、iDeCoについて解説します。

 

今回のブログ記事を読んで、将来の資産形成へのアクションが見えてくれば幸いです。

 

 

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iDeCoって何?仕組みを解説

iDeCoとは?

iDeCoは、誰でも加入できる、私的年金制度です。

 

iDeCoの仕組み

具体的な制度の中身としては、

・掛金を自分自身で運用しながら積み立てる

・原則60歳以降に受け取る仕組みである

・掛金は毎月5,000円から1,000円単位で選ぶことができる

・国民年金の種類や企業年金の加入状況により、掛金額の上限が異なる

・運用できる商品は、「投資信託」や「定期預金」など

このようなところです。

 

iDeCoの加入資格と掛金の上限額

iDeCoは、20代以上60歳未満の人すべてが加入できる私的年金制度です。

 

ただし、企業型確定拠出年金の加入者は、勤務先の規約で

個人型確定拠出年金に加入できることを定めている場合のみ利用できます。

 

また、その額は、加入している保険の資格によって、下記のように異なります。

月額 年額
自営業者など(第一号被保険者) 6万8000円 81万6000円
会社員(第二号被保険者) 1万2000円~2万3000円 14万4000円~27万6000円
公務員など(第二号被保険者) 1万2000円 14万4000円
専業主婦など(第三号被保険者) 2万3000円 27万6000円

 

ここまで、iDeCoの概要を見てきたので、具体的にiDeCoの特徴を見ていきましょう。

 

iDeCoの節税効果

iDeCoとは?

iDeCoの最大の特徴は、節税効果の幅が広いことです。

・拠出時:掛金が全額所得控除(所得税・住民税)

・運用時:運用益が非課税(通常20.315%が課税される)

・受取時:年金控除や、退職金控除が適用される

それぞれ見ていきましょう。

 

iDeCoの節税効果①課税所得が高いほど効果大

課税所得の節税とは、所得控除が増えるとういことです。

 

所得控除とは、所得税や住民税を算出する際に、

所得金額から差し引くことができる金額ですが、

この額が大きければ大きいほど、税金を安くできるのです。

 

たとえば、40歳でiDeCoを開始した人が、毎月23000円拠出した場合、年収によって、これだけの違いがあります。

税込み年収 年間控除額 20年間の控除額
500万 41,700円 834,000円
700万 55,700円 1,114,000円
900万 84,000円 1,680,000円
1200 96,600円 1,932,000円

このように、所得が高ければ高いほど、節税効果は大きいのです。

 

iDeCoの節税効果②60歳までの運用益が非課税

iDeCoでは、60歳までの掛金に対しての運用益が非課税です。

ですから、投資期間が長ければ長いほど、運用益が大きくなり、

非課税枠が増えるのです。

 

たとえば、運用利回り3%として、掛金23000円とすると、iDeCo開始年齢によりこのような違いが出てきます。

iDeCo開始年齢 トータル運用益 運用益の非課税額
30歳 5,030,092円 1,021,863円
40歳 1,997,480円 405,788円
50歳 447,266円 90,854円

このように投資期間が長ければ長いほど、運用益が大きくなり、非課税額が増えます。

 

iDeCoの節税効果③受取時も税金控除

受取時には

・一時金の場合は「退職所得控除」

・年金受取の場合は「公的年金等控除」

が受けられます。

 

一時金受取の場合の退職所得控除は、

勤続年数(掛金の拠出期間)が20年以下なら「40万円×勤続年数(最低80万円)」

20年超なら「800万円+70万円×(勤続年数-20年)

で計算されます。

 

また、年金受取の場合は雑所得扱いとなり「公的年金等控除」を差し引くことができますが、

課税対象にはiDeCoの受給額だけではなく、公的年金や企業年金も含まれることに注意が必要です。

 

iDeCoの活用が向くのはどんな人?

このように、積み立てていくことで、

税制優遇をたくさん受けられるのがiDeCoの良い点です。

 

一方で、iDeCoにはデメリットもあります。それは、

・60歳までしか拠出できない

・60歳まで引き出せない

という点です。

 

より長く働いていく社会になっている中で

60歳までしか拠出できないのはシニア世代としては使いづらいですよね。

 

また若い現役世代としても、60歳までは拠出金額が

引き出せないので、資金に余裕がなければ、

iDeCoには、なかなか投資がしづらいでしょう。

 

ですから、iDeCoに向く人は、

現役世代(50歳以下)で、投資にまわせる余剰金がある

というタイプには、ピッタリでしょう。

 

そうでない人は、年齢制限がなく、いつでも引き出せる

積立NISAを活用することが良いでしょう。

積立NISAの概要はこちらを参考にしてください。

積立NISAとは
【初心者必見】積立NISAとは?どんな仕組みなの?

続きを見る

 

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【まとめ】iDeCoの節税効果

iDeCoとは?

いかがでしたでしょうか?

 

今回は、投資初心者向けに、

iDeCoの概要や節税効果について解説してきました。

 

これからの社会では、あなた自身で資産を作っていく必要がありますので、

そういった意味で、iDeCoの制度を使って、コツコツと資産を作っていくのはとても大切です。

 

もっと資産運用について勉強したいという人は

山崎元の“やってはいけない”資産運用」を読んでみてください。

今回の内容も、こちらの内容を参考にして記事にしています。

 

また、積立投資では、時間を味方につけることが大切です。

時間をかければ、かけるほど、資産は大きくなっていきます。

ですから、まずは証券口座を開設して、第一歩を踏み出しましょう。

 

ネット証券であれば、SBI証券マネックス証券楽天証券がオススメです。

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