【やってはいけない】学資保険は教育費のあてにできません！

こどもの教育費をためていきたいけど、学資保険ってどうなの？

そんな人のために学資保険について解説します。

結論からいうと今の学資保険は返戻率が下がり18年間も積み立てる魅力はありません！

以前までは返戻率が１１０％をこえるものもありましたが、2017年以降は１００％を少し上回るくらいとなっています。

どうせ18年も積み立てるなら、積立NISAのインデックスファンドの方が無難です。

ということで、今回のブログでは、学資保険を検討している人向けに

・そもそも子どもの教育費はどのくらいかかるのか？

・学資保険の仕組み

・学資保険のメリット、デメリット

について解説していきます。

本ブログの最後には、積立NISAについても触れますので、まだ積立NISAに取り組んでない人は、教育費の貯め方として検討してみてください。

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子どもの教育費は800万～1600万

まずは、子どもの教育費がどのくらいかかるのかシミュレーションを見てみましょう。

子どもが幼稚園から大学までの教育費で考えてみます。

すべて公立だと796万円

高校まで公立で大学だけ私立だと1083万円

中学校まで公立で高校から大学まで私立だと1259万円

小学校だけ公立であとはすべて私立だと1591万円

学資保険の仕組み

子どもの教育費の概算が見えたところで、具体的に学資保険の仕組みを解説します。

子どもが18歳になるまで貯める商品が多い

一般的に、こどもが生まれたら加入して教育費をためる保険と認識されているのが学資保険です。

学資保険は、どのタイミングでお金を受け取るのか？を考えてプランを考えます。例えば

・大学在学時に毎年受け取れるタイプ

・大学入学時に満期金を一括で受け取るタイプ

・契約者の親が死亡した場合は以降の保険料が免除されるタイプ

・子どもの医療保障や死亡保障を付けられるタイプ

などがあります。

2017年以降は返戻率が下がっていて魅力が減っている

学資保険は貯蓄型の保険なので、2017年の予定利率の低下により返戻率が下がりました。

返戻率が高い学資保険はあまりなく、１００％を少し上回るくらいの返戻率になっており、わざわざ18年など長い年月をかけて積み立てる魅力はありません。

少しでも返戻率を上げるにはどうする？

少しでも返戻率を上げるには

・子どもが生まれたらすぐに契約する

・保険料の払い込みを10年など短期払いにする

などの加入の仕方があります。

ただ、これでもそこまで改善はされませんし、運用が厳しくなって売り止めになった商品もあります。

このように「教育費＝学資保険」という図式はもう古い認識となっているのです。

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学資保険のメリット、デメリット

とはいえ、学資保険のメリットもありますので、ここではメリット、デメリットを見ていきます。

学資保険のメリット

ここでは３つ学資保険のメリットをあげてみます。

・強制的に教育費が積み立てられる

・他の目的で使いづらい

・契約者（親など）の死亡時に保証がある

学資保険のデメリット

次にデメリットも３つあげてみます。

・満期まで持っていても元本割れすることもある

・途中での解約は損である

・離婚するときには名義変更が必要になる

学資保険のメリットデメリットからわかること

このように学資保険のメリットデメリットを見てきましたが、返戻率が下がっている今、無理に学資保険を選ぶ必要はありません。

子どもの教育費を見越して18年もため続けるなら、積立NISAで投資ををしたほうが結果、プラスになるでしょう。

積立NISAは年間40万円まで、20年間利益が非課税になる投資方法です。

インデックスファンドという比較的安定している投資信託であれば20年近く運用すれば元本割れするリスクはほぼありません。

毎年40万円を年利3％で20年間運用し続けられれば、800万円が1024万円になります。

ふつうの投資であればプラスになった224万円の20％にあたる40万円程度が税金となるのですが積立NISAでは、非課税になるのがメリットです。

【まとめ】学資保険は教育のあてにできない

いかがでしたでしょうか？

今回のブログでは、子どもの教育費をためるのに学資保険を検討している人向けに、学資保険はあてにならない、ということをお伝えしてきました。

学資保険に加入する目的は、基本的には「子どもの大学資金」などが大きいと思います。

つまり、子どもが18歳くらいになるまでに貯金をし続けるということですね。

それであれば、18年間お金を貯めるのに有効な方法は何か？ということを考えることが大切です。

本ブログでは積立NISAを推奨します。投資初心者でもOKなので、ぜひこちらの記事を読んでみてください。

また、非課税枠を使えるという点でいうと、他に似たような仕組みでジュニアNISAやiDeCoなどもありますが、使い勝手でいうと積立NISAが一番でしょう。

積立NISAを取り組んだうえで、それでも投資余力がある場合は、ジュニアNISAやiDeCoを検討すると良いでしょう。