あなたは、生涯でどのくらいの税金を払うかどうか
気にしたことがありますか?
これは、かなり衝撃的なのですが、
年収400万円の人が45年働いたとすると、
社会保険料と所得税、住民税の合計は約3700万円にもなるのです。
家が買えるくらいの金額を税金として納めることになるのです。
そう考えると、すごいですよね。
これほど大きな金額を支払うことになるのに、
ぼくたちは、税金のことをあまり気にせず過ごしています。
特に、サラリーマンや会社員というのは
給料から天引きされて、徴収されている仕組みなので
「自分がいくら税金を払っているのか?」を
しっかりと把握できている人は非常に少ないです。
これまで
・税金について、あまり気にしていなかった人
・確定申告をしたことがない人
は、あまりにも税金をすなおに払いすぎています。
サラリーマンといえども、いかに税金を払いすぎずに、
手元にお金を残せるのか?というのが、資産形成に大きな影響を与えます。
そこで、今回は、ぼくが実践してきた
サラリーマンが必ずやるべき節税対策4選を紹介します。
・ふるさと納税
・積立NISA
・iDeCo(確定拠出年金)
・住宅ローン減税
このブログを見てもらえれば、サラリーマンや会社員でも
支払う税金を減らして、着実に手元に残せる現金を増やせるはずです。
これらは、知っているか知らないかで、
生涯で見ると非常に大きな差になります。
これらの節税対策を実践すれば、少ない人でも2~3万円
多い人なら数十万円も、手元の現金を増やすことができるでしょう。
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誰でも簡単!サラリーマンの節税対策
それでは、早速4つの節税対策を紹介します。
ぜひ、すべて実践していきましょう!!
節税対策①ふるさと納税
最近は、ふるさと納税に取り組む人も増えてきています。
総務庁によると、2019年は約400万人の人が
ふるさと納税を利用したそうです。
ただ、日本の20歳以上で働いている人は7000万人ほどいるので、
まだまだ5%程度しか、利用していないということも言えます。
非常にもったいないので、ぜひ、活用しましょう!
ふるさと納税とは?
全国各地の都道府県や市区町村に寄付をすると、
返礼品として、お米やお肉などの特産品をもらうことができます。
寄付した金額のうち、自己負担は2000円だけで、
2000円を除いた金額が、来年度の税金が差し引かれます。
難しいはなしに聞こえるかもしれませんが、
税金の額は変わらないものの、2000円払うだけで、
年収400万の人でも1万円や2万円相当の
特産品をもらえるというお得な制度なのです。
やり方も、簡単なので、ぜひ、取り組みましょう。
詳細は、こちらの記事から具体的にみてください。
-
【今更聞けない】ふるさと納税って何?実際に得するのか?
続きを見る
節税対策②積立NISA
2018年からスタートした積立NISAは、
現在190万人程度の人が利用しています。
対象者は7000万人ほどいるので、
利用率としても、2.7%程度と非常に少ないですね。
ただ、この積立NISAも利用しないともったいないので、ぜひ活用しましょう!
ポイント
積立NISAは、資産運用(年間40万円まで20年間)に
かかる税金を無料にしてくれる制度です。
ふつうの株式などの資産運用では、利益に対して約20%の税金がかかります。
ですが、積立NISAであれば、100万円の利益に対して20万円かかるところが
無料になるので、投資をしていくなら非常にお得な制度なのです。
投資と聞くと「リスクがあってこわいんだけど・・・」
という人もいるとは思いますが、全世界の株式市場というのは、
10年以上の長期で見ると、元本割れで終わる確率は1.5%でした。
20年間運用したケースでは、元本割れの確率は0%でした。
もちろん、これは過去のデータなので、今後のことはわかりませんが、
長期間運用すれば期待値はプラスだろうというのは、変わらないので、
もし、老後に向けて、銀行に貯金だけをしているのであれば、
投資に目を向けて、積立NISAを限度額内で、運用をすることは非常にオススメです。
-
【初心者必見】積立NISAとは?どんな仕組みなの?
続きを見る
節税対策③iDeCo(個人型確定拠出年金)
積立NISAとセットで語られることが多いiDeCoですが、
積立NISAとはまったく違う仕組みです。
これは、確定拠出年金と言われるものですが、簡単にいうと
「自分で用意する老後の個人年金」ということです。
サラリーマンであれば、毎月、厚生年金保険料が引かれますが、
これは、国がやっている公的な年金制度です。
それとは別に、自分でも、老後の年金をつくっていこうというのが
確定拠出年金なのです。
iDeCoとは?
個人が加入する「年金」のひとつであり、
最大のポイントは税制優遇の幅が広いことです。
具体的には
・掛け金が所得控除の対象となる
・運用益には税金がかからない
・受け取り時も控除が適用される
などの税制優遇をうけられます。
国としては、一人一人が資産運用を通じて、
老後資金をつくっていってほしいという思いがあるので、
この節税効果も非常におおきいものになっています。
たとえば、40歳でiDeCoを開始した人が、毎月23000円拠出した場合、年収によって、これだけの違いがあります。
税込み年収 | 年間控除額 | 20年間の控除額 |
500万 | 41,700円 | 834,000円 |
700万 | 55,700円 | 1,114,000円 |
900万 | 84,000円 | 1,680,000円 |
1200 | 96,600円 | 1,932,000円 |
このように、所得が高ければ高いほど、節税効果は大きいのです。
投資した分、60歳まで引き出せないというのがデメリットですが、
まだまだ詳細を知りたいという人は、こちらの記事を参考にしてください。
-
【初心者向け】iDeCoって何?仕組みや節税効果を解説します。
続きを見る
節税対策④住宅ローン減税
住宅ローン減税については、これまで見てきた節税対策よりも
利用するメリットが明確なので、わかりやすいかもしれません。
住宅ローン減税とは?
マイホームの購入で住宅ローンを使った場合、
毎年年末時点でのローン残高の1%を税金から控除できる仕組み
ここまで見てきた他の節税対策は
所得控除ををもらえるという仕組みでしたが、
住宅ローン減税は、税額控除がもらえる仕組みです。
所得控除と税額控除の違い
・所得控除:所得を減らしてくれるもの
⇒所得=年収ー所得控除
・税額控除:税金を減らしてくれるもの
⇒税金=所得×税率ー税額控除
たとえば、所得控除40万円だったら、
税率20%の場合8万円が引かれますが、
税額控除40万円だったら、そのまま40万円が
税金から引かれるので、インパクトがかなり大きいです。
このように、税額控除は非常に強力な仕組みなので、
もし、マイホーム購入の際には、必ず実施しましょう。
【まとめ】簡単なサラリーマンの節税対策4選
ということで、今回は、誰でも簡単にできる
サラリーマンや会社員向けの節税対策4選について解説しました。
これらをシッカリ実践すれば
・少ない人でも年間2~3万円、
・多い人だと数十万円
を節税することができて、手元に現金を残すことができます。
これらを10年、20年と積み重ねると
相当大きな差になってきます。
このような税金をしっかり自分の手でコントロールすることは
経済的に豊かになっていくためのベースともなります。
ぜひ、金融リテラシーをあげていきましょう。
最後に、こういったお金の知識をあげるために
初心者向けにオススメの本を紹介します。
購入して、お金の基礎を学びましょう。