投資信託の手数料がわかりづらいです。
実際に、どのくらいのコストがかかっているんだろう?
投資信託を「いざ買おう!」と思って色々見ていると、目についてしまうのが手数料です。
信託報酬や、購入手数料など、手数料にも色々と種類がありますが難しい漢字ばかりで、嫌気がしますよね。
そこで今回のブログ記事では、
・投資信託の手数料の種類
・投資信託での実際のコストの調べ方
・実際のコストの例
について解説します。
最後まで読んでもらえれば、投資信託の手数料の種類と仕組みがわかるはずです。
しっかり確認し、投資のコストを理解して、投資レベルを上げましょう。
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目次
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投資信託の仕組みのおさらい
投資信託の手数料を確認する前に仕組みをおさらいしましょう。
投資信託(ファンド)って何?
投資信託を一言であらわすと、
「たくさんの投資家から集めたお金を一つにまとめて、
運用の専門家が代わりに、投資・運用する商品」のことです。
投資家は少額から投資をすることができて、
まとまったお金を、投資信託が運用のプロとして
株式や債券、不動産などに投資をします。
その結果、利益が出れば、運用益が投資信託に入り、
その運用益から、手数料などが引かれ、分配金として
投資家に分配金が流れてきます。
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投資信託の仕組み
投資信託は、
・販売会社
・運用会社
・信託銀行
の3社で成り立っています。
それぞれの役割はこちらです。
役割 | |
販売会社 | 投資信託を販売する役割があります。証券会社や銀行が、この役割を担っています。 |
運用会社 | 投資信託をつくって運用する会社です。投資信託の成否のカギを握る存在です。 |
信託銀行 | 運用会社の指示によって株などを売買します。また、投資家から集めたお金を保管する役割も担います。 |
ちなみに、信託銀行は、投資家から集めたお金を分別管理しています。
ですから、もし信託銀行が破綻したとしても、投資家の資産は守られます。
投資初心者からすると
「SBI証券や楽天証券が破綻したらどうしよう」と不安に思うかもしれませんが、
このような仕組みで資産は守られるので、その場合は、
投資信託を別の会社に移して運用をすることができます。
銀行が破綻すると預金の1000万円までしか守られませんので
1000万円を超えて預金しているものはリスクになりますが、
投資信託は1000万円でも1億円でも守られます。
投資信託の利益が出る仕組み
投資信託の利益は、
・投資信託を売却することで発生する「売買差益」
・定期的に支払われる「分配金」
があげられます。
売買することで利益を得られる金融商品であるため元本は保証されていません。
また、これらの利益に対して、手数料、税金が課せられるため、
このコストを利益から引いた額が投資信託の純利益になります。
投資信託の手数料は利益にも関わる重要な要素です。
投資信託の仕組みを確認したところで、本題の投資信託の手数料について詳しく解説していきます。
投資信託の手数料は大きく3種類
投資信託の手数料は全部で3種類です。
①購入時手数料
②信託報酬
③信託財産留保額
手数料の流れと役割を見ていきましょう。
投資信託の手数料の流れ
投資信託の手数料は投資をしている間、常に引かれているので、
細かくどれくらい引かれているのか気にしている人は少ないですが、
投資をする上では重要な要素になります。
特に投資期間が長い場合だと、手数料を長く多く支払うことにもなるので、
しっかりと考えてから購入する必要があります。
・入口が購入手数料
・保有期間の手数料が信託報酬
・出口でかかるのが信託財産留保額
と考えておくとわかりやすいかもしれません。
投資信託手数料①購入時手数料
投資信託の購入時に、一度限り支払う手数料のことです。
通常は買った額の約0〜3%に設定されていますが、
この手数料が無料なものをノーロードと言います。
積立NISAの購入時手数料は無料なので、積立NISAでは、
購入時手数料を気にする必要はありません。
投資信託手数料②信託報酬
信託報酬は、保有している間に引かれる手数料のことを言います。
信託報酬は基本的に0.1〜3%くらいに設定されていて、
実はこれが高いものと低いものには、共通の特徴があるのです。
例えば、アクティブファンドなどの高い運用目標を掲げる投資信託は、信託報酬が高くなります。
反対に、インデックスファンドなどの安定した運用を心がける投資信託は、信託報酬が安くなるという特徴があります。
つまり、少しでもリターンを多くするのであれば、
コストを大きくすることを覚悟しなくてはいけないということです。
投資信託手数料③信託財産留保額
投資信託を売却する際に、必要な費用で、0〜0.5%ほどになります。
どこから0.5%を引くのかというとその時の投資信託の
基準価格(一口あたりの投資信託の値段)から引くことになります。
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投資信託では信託報酬以上に運用コストがかかる
ここまで投資信託の手数料を見てきましたが、
運用中には、信託報酬以上にコストがかかることが多いです。
それはなぜか?について解説します。
投資信託の実質コストとは?
投資信託の実質コストとは何か?というと
その名の通り、投資信託の運用の中で、実際にかかった費用です。
「え?運用にかかる費用は信託報酬のことではないの?」
と思う人もいると思います。
その通りなのですが、実際に、投資信託を運用していくと
信託報酬以上に、コストがかかってしまうもののです。
それは、実際にどの商品をどのくらい売買する
必要があるかは運用をしてみないとわからないからです。
実質コストは運用報告書で確認できる
運用報告書は決算期を迎えると作成されるもので、
期間中に行った売買の手数料が明らかになるので、
そのタイミングで実質コストがわかるのです。
実際に、僕が投資している「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」の運用報告書を見てみましょう。
こちらの赤線の合計0.181%が実質コストになります。
(a)信託報酬0.132%と比較すると0.049%想定よりコストが増えていますね。
このように、信託報酬と、実質コストの差を隠れコストと言ったりしますが、
こういったコストの差が生じることも認識して投資をしていきましょう。
たとえば、この投資信託に年間40万円投資した場合
・信託報酬:40万円×0.132%=528円
・実質コスト:40万円×0.181%=724円
・隠れコスト:724円-528円=196円
となります。
積立NISAのインデックスファンドなので、
コストの金額は大きくないですが、
このような仕組みをしっかり理解しておきましょうね!
まとめ
いかがでしたでしょうか?
投資信託の手数料について理解は深まりましたか?
あらためて、まとめてみます。
必要なタイミング | 目安 | |
①購入時手数料 | 購入時 | 0~3% |
②信託報酬 | 保有時 | 0.1〜3% |
③信託財産留保額 | 売却時 | 0〜0.5% |
ということで、購入する銘柄だけ見るのではなくて、
運用にかかるコストも認識して、しっかり利益を出していきましょう。
なぜなら、実際の儲けとしては
「利益」-「コスト」が実質の利益となります。
コストにも強くなって、実際の儲けを獲得しましょう。
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