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【誰でも簡単】必ずやるべきサラリーマンの節税対策4選

あなたは、生涯でどのくらいの税金を払うかどうか

気にしたことがありますか?

 

これは、かなり衝撃的なのですが、

年収400万円の人が45年働いたとすると、

社会保険料と所得税、住民税の合計は約3700万円にもなるのです。

 

家が買えるくらいの金額を税金として納めることになるのです。

そう考えると、すごいですよね。

 

これほど大きな金額を支払うことになるのに、

ぼくたちは、税金のことをあまり気にせず過ごしています。

 

特に、サラリーマンや会社員というのは

給料から天引きされて、徴収されている仕組みなので

「自分がいくら税金を払っているのか?」を

しっかりと把握できている人は非常に少ないです。

 

これまで

・税金について、あまり気にしていなかった人

・確定申告をしたことがない人

は、あまりにも税金をすなおに払いすぎています。

 

サラリーマンといえども、いかに税金を払いすぎずに、

手元にお金を残せるのか?というのが、資産形成に大きな影響を与えます。

 

そこで、今回は、ぼくが実践してきた

サラリーマンが必ずやるべき節税対策4選を紹介します。

・ふるさと納税

・積立NISA

・iDeCo(確定拠出年金)

・住宅ローン減税

 

このブログを見てもらえれば、サラリーマンや会社員でも

支払う税金を減らして、着実に手元に残せる現金を増やせるはずです。

これらは、知っているか知らないかで、

生涯で見ると非常に大きな差になります。

 

これらの節税対策を実践すれば、少ない人でも2~3万円

多い人なら数十万円も、手元の現金を増やすことができるでしょう。

 

 

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誰でも簡単!サラリーマンの節税対策

節税対策

それでは、早速4つの節税対策を紹介します。

ぜひ、すべて実践していきましょう!!

 

節税対策①ふるさと納税

最近は、ふるさと納税に取り組む人も増えてきています。

総務庁によると、2019年は約400万人の人が

ふるさと納税を利用したそうです。

 

ただ、日本の20歳以上で働いている人は7000万人ほどいるので、

まだまだ5%程度しか、利用していないということも言えます。

 

非常にもったいないので、ぜひ、活用しましょう!

 

ふるさと納税とは?

全国各地の都道府県や市区町村に寄付をすると、

返礼品として、お米やお肉などの特産品をもらうことができます。

寄付した金額のうち、自己負担は2000円だけで、

2000円を除いた金額が、来年度の税金が差し引かれます。

 

難しいはなしに聞こえるかもしれませんが、

税金の額は変わらないものの、2000円払うだけで、

年収400万の人でも1万円や2万円相当の

特産品をもらえるというお得な制度なのです。

 

やり方も、簡単なので、ぜひ、取り組みましょう。

詳細は、こちらの記事から具体的にみてください。

ふるさと納税
【今更聞けない】ふるさと納税って何?実際に得するのか?

続きを見る

 

節税対策②積立NISA

2018年からスタートした積立NISAは、

現在190万人程度の人が利用しています。

 

対象者は7000万人ほどいるので、

利用率としても、2.7%程度と非常に少ないですね。

 

ただ、この積立NISAも利用しないともったいないので、ぜひ活用しましょう!

ポイント

積立NISAは、資産運用(年間40万円まで20年間)に

かかる税金を無料にしてくれる制度です。

 

ふつうの株式などの資産運用では、利益に対して約20%の税金がかかります。

ですが、積立NISAであれば、100万円の利益に対して20万円かかるところが

無料になるので、投資をしていくなら非常にお得な制度なのです。

 

投資と聞くと「リスクがあってこわいんだけど・・・」

という人もいるとは思いますが、全世界の株式市場というのは、

10年以上の長期で見ると、元本割れで終わる確率は1.5%でした。

20年間運用したケースでは、元本割れの確率は0%でした。

 

もちろん、これは過去のデータなので、今後のことはわかりませんが、

長期間運用すれば期待値はプラスだろうというのは、変わらないので、

もし、老後に向けて、銀行に貯金だけをしているのであれば、

投資に目を向けて、積立NISAを限度額内で、運用をすることは非常にオススメです。

積立NISAとは
【初心者必見】積立NISAとは?どんな仕組みなの?

続きを見る

 

節税対策③iDeCo(個人型確定拠出年金)

積立NISAとセットで語られることが多いiDeCoですが、

積立NISAとはまったく違う仕組みです。

 

これは、確定拠出年金と言われるものですが、簡単にいうと

「自分で用意する老後の個人年金」ということです。

サラリーマンであれば、毎月、厚生年金保険料が引かれますが、

これは、国がやっている公的な年金制度です。

 

それとは別に、自分でも、老後の年金をつくっていこうというのが

確定拠出年金なのです。

iDeCoとは?

個人が加入する「年金」のひとつであり、

最大のポイントは税制優遇の幅が広いことです。

具体的には

・掛け金が所得控除の対象となる

・運用益には税金がかからない

・受け取り時も控除が適用される

などの税制優遇をうけられます。

国としては、一人一人が資産運用を通じて、

老後資金をつくっていってほしいという思いがあるので、

この節税効果も非常におおきいものになっています。

 

たとえば、40歳でiDeCoを開始した人が、毎月23000円拠出した場合、年収によって、これだけの違いがあります。

税込み年収 年間控除額 20年間の控除額
500万 41,700円 834,000円
700万 55,700円 1,114,000円
900万 84,000円 1,680,000円
1200 96,600円 1,932,000円

このように、所得が高ければ高いほど、節税効果は大きいのです。

 

投資した分、60歳まで引き出せないというのがデメリットですが、

まだまだ詳細を知りたいという人は、こちらの記事を参考にしてください。

iDeCoとは?
【初心者向け】iDeCoって何?仕組みや節税効果を解説します。

続きを見る

 

節税対策④住宅ローン減税

住宅ローン減税については、これまで見てきた節税対策よりも

利用するメリットが明確なので、わかりやすいかもしれません。

 

住宅ローン減税とは?

マイホームの購入で住宅ローンを使った場合、

毎年年末時点でのローン残高の1%を税金から控除できる仕組み

 

ここまで見てきた他の節税対策は

所得控除ををもらえるという仕組みでしたが、

住宅ローン減税は、税額控除がもらえる仕組みです。

 

所得控除と税額控除の違い

・所得控除:所得を減らしてくれるもの

⇒所得=年収ー所得控除

・税額控除:税金を減らしてくれるもの

⇒税金=所得×税率ー税額控除

 

たとえば、所得控除40万円だったら、

税率20%の場合8万円が引かれますが、

税額控除40万円だったら、そのまま40万円が

税金から引かれるので、インパクトがかなり大きいです。

 

このように、税額控除は非常に強力な仕組みなので、

もし、マイホーム購入の際には、必ず実施しましょう。

 

【まとめ】簡単なサラリーマンの節税対策4選

節税対策

 

ということで、今回は、誰でも簡単にできる

サラリーマンや会社員向けの節税対策4選について解説しました。

 

これらをシッカリ実践すれば

・少ない人でも年間2~3万円、

・多い人だと数十万円

を節税することができて、手元に現金を残すことができます。

 

これらを10年、20年と積み重ねると

相当大きな差になってきます。

 

このような税金をしっかり自分の手でコントロールすることは

経済的に豊かになっていくためのベースともなります。

ぜひ、金融リテラシーをあげていきましょう。

 

最後に、こういったお金の知識をあげるために

初心者向けにオススメの本を紹介します。

購入して、お金の基礎を学びましょう。




 

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